2024年にFIREするぱたるの米国株ブログ

『iDeCo（イデコ）やら、つみたてNISAやらあるけど、どっちもやってないな～』

 

という人や、

 

『つみたてNISAはやってるけど、iDeCoはなんか面倒だからやってないんだよね』

 

という人もいるでしょう。

 

何をやろうがやるまいが人それぞれなんですが、これだけは言いたい。

 

「収入がある人は、投資しなくてもいいからiDeCoだけはやったほうがいい！」

と。

 

iDeCo（イデコ）をやらないのは稼いだお金を捨てていること

『え？　iDeCoって投資信託だよね？』

 

と思うかもしれませんが、iDeCoには元本確保型もあります。

 

元本確保型の場合、定期預金の金利よりiDeCoの口座管理料（年間で2,004円※）のほうが高くなる可能性がありますが、税金の控除を計算すると「実質的な元本保証」と言っていいでしょう。

（※年末一括払いだと口座管理料は年間871円で済む）

 

なので、無理に投資信託の商品を設定しなくてもiDeCoはできます。

 

・・・

 

ただ、今回私が言いたいのは「元本確保型を選びましょう」ということではありません。

 

今回の主旨は、

 

「iDeCoは儲けるためじゃなくて、損しないためにやったほうがいい！」

 

ということです。

 

分かりやすく言うと、iDeCoをやらないのは「稼いだお金の一部を捨てているのと同じこと」なんです。

 

どういうことなのか説明していきましょう。

 

iDeCo（イデコ）は「41,400円」を取り戻せる

結論から言うと、iDeCoは「節税できるから損しない」ということです。

 

下の図は一般的な会社員でiDeCoのシミュレーションをした場合です。

 

楽天証券iDeCo節税シミュレーションより出展

 

右下に「41,400円」とありますが、これが1年間に節税できる目安の金額です。

 

つまり、iDeCoをやらないと本来取り戻せている「41,400円」を損しているわけです。

 

iDeCo加入者の多くが会社員か公務員

iDeCo加入者の多くが会社員か公務員で、その割合は全体の86.5％です。

 

データはiDeCo公式サイト　業務状況より参照

https://www.ideco-koushiki.jp/library/status/

 

今この記事を読んでいる人も会社員か公務員ではないでしょうか？

 

先ほどの節税額「41,400円」は会社員の設定で、入力した条件は以下になります。

 

職業 ： 会社員（企業年金がない）

年齢 ： 40歳

年収 ： 400万円（日本人の平均）

拠出額 ： 23,000円（上限額）

 

ぴったりでなくてもある程度上記に近い条件の人は多いのではないでしょうか。

 

自分の条件はこちらでチェックできます。

楽天証券iDeCo節税シミュレーション

 

iDeCo（イデコ）の実質的な利回りは15％もある

会社員の節税額は「41,400円」

 

つまり、41,000円貰えたことと同じなのです。これだけでも、投資の利回りは約15％あるという計算になります。

 

実際に計算してみましょう。

下は年収400万円の場合で、会社員と公務員それぞれの職業別で掛けられる最大額で計算しています（計算は目安）

 

①会社員（企業年金なし）

節税額41,000円 ÷ （掛金23,000円×12ヶ月） ＝ 利回り14.8％

 

②公務員

節税額21,600円 ÷ （掛金12,000円×12ヶ月） ＝ 利回り15.0％

 

いずれも実質利回りはほぼ15％。年利15％の金融商品を簡単に見つけることはできません。

ちなみに企業年金ありの会社員で年収を同じ400万円に設定すると、公務員と同じ「節税額21,600円」になります。

 

運用で儲かった分も非課税

さらに、低コストの優良商品を選べば運用利回りも期待でき、運用益も全額非課税です。（※）

 

iDeCo（イデコ）おすすめ商品

 

※ 60歳以降の受取金は、一時金として受け取った場合、「退職金」として扱われます。退職金は退職所得とみなされ所得税がかかりますが、iDeCoなら「退職所得控除」といって、加入期間に応じた金額を退職所得から差し引くことで税金が安くなるのです。

 

控除枠は、積立期間が20年までは1年あたり40万円、20年を超えると1年あたり70万円が適用されるので積立期間が、

20年なら計800万円まで

30年なら計1500万円まで

が非課税になります。

 

実質的な利回りが15％を下回る条件

iDeCoの実質的な利回りは約15％あると言いましたが100％ではありません。

 

以下の条件では15％を割り込みます。

 

① 元本確保型で、口座管理料（月々払いで年間で2,004円か、一括払いだと871円）の分元本が減った場合。

② 投資信託型で、運用益がマイナスになった場合。

 

① 元本確保型

元本確保型は年間2,004円かかるとして、40歳から60歳までの20年間で「40,080円」かかります。

 

「40,080円」は大きい金額ですが、節税額はそれを遥かに上回っているので気にする必要は全くありません。ちなみに毎年一括払いで拠出すると20年間で「17,420円」です。

実質利回りは15％を少し下回るかもしれませんが、「ほぼ15％※」あるので堅くいくなら元本確保型でもいいでしょう。（※ 実際の％は人により異なります）

特に自分のパートナーがリスク型に反対している場合はなおさらです。

 

② 投資信託型

『投資信託型じゃ、元本がマイナスになるリスクがあるから不安！』

と思う人は多いと思います。

 

これには3つの考え方というか、戦略があります。

 

① やっぱり元本確保型を選ぶ

② 15～20年積み立てるならマイナスになる可能性は極めて低い

③ 受け取り予定の数年前に相場が下がってきたらスイッチングで元本確保型に替える

 

①はそのままの意味。拠出年数が短い人はこちらでもいいでしょう。

②もよく言われることですね。優良なインデックスファンドならプラスになるだろうと。ただ、100％ではありません。

最後の③は②と①の良いとこ取り作戦です。

 

相場が下がってきたらスイッチングで元本確保型に

③の話を詳しく説明します。

 

積立投資は右肩上がりで相場が動くより、低迷が続いているときも積み立て続け、受け取り前に相場が上がるような動きがとっても儲かるんです。

なので、40歳から始めて50歳くらいに下落相場に入るのはラッキーなわけです。

 

ただ、積立商品は「スイッチング」という方法で途中でも元本確保型に切り替えることができるので、仮に、57歳ごろに下落相場になり始めたら思い切って元本確保型に「スイッチング」するのもありだと思います。

 

もしくは、相場にかかわらず55歳になったら債券多めのバランスファンドに切り替えるとか、そういった戦略も悪くありません。

スイッチング手続きの費用は無料で、切り替え完了まで約1週間ほどと手間も少ないです。

 

まとめ

iDeCo（イデコ）は「ほぼリスクゼロ」で自分が稼いだお金の一部を取り返せることは分かってもらえたでしょうか。

 

iDeCoは勤めている会社や役所に手続きしてもらう必要があるため面倒な印象があります。

 

しかし、「資産の最大化」には重要な手続きなので加入をおすすめします。

 

・・・

 

例えば、つみたてNISAをやること自体は全く問題ないんですが、つみたてNISAをやるくらいならまずiDeCoを先にやったほうがいいですね。

 

両方を比べたときのメリットは遥かにiDeCoが大きいので。

会社員であれば、年間で取り戻せた「41,400円」分、つみたてNISAよりメリットがあるというイメージです。

運用益の非課税は両方とも同じなので。

 

つまり最強技は、

先ずiDeCo（イデコ）

　↓

年間で「41,400円」取り戻せた

　↓

そのお金を足しにしてつみたてNISAもやる

というコンボ技が最強です！

 

・・・

 

あ！

年間で取り戻せた「41,400円」を「自動再投資」できればさらにいいんだ！

どうせ公的年金だけじゃみんなカツカツになるのは分かってるから。

理由はこちら

 

厚労省の幹部さん！そんなオプションも考えてください！

 

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