投資信託の99％はダメ商品 ①iDeCoはつみたてNISAから選ぶ
一つだけ投資をするならiDeCo（イデコ）がオススメ
投資の種類や商品はたくさんあります。
不動産投資、株式、債券、金、先物、投資信託、FX、仮想通貨・・・
まだありそうですね。上記の中でも、国内投資、海外投資に分かれたり、先物だったら金、銀、原油、とうもろこしなど商品によって分かれたりしているため、世界中に金融商品は何千何万とあるでしょう。
特に、会社員など収入がある方で、投資の中で一つだけ選ぶとしたら私はiDeCo（イデコ）をオススメします。
理由は、積立金が「全額、所得控除」されるので税金が安くなるからです。
iDeCo（イデコ）の利回りは実質「15％」もある！
例えば、日本人の平均と言われる年収400万円の会社員が毎月23,000円を積立をした場合、年間でなんと「41,000円」くらいの節税ができます。
つまり、41,000円貰えたことと同じなのです。これだけでも、投資の利回りは約15％あるという計算になります。
下は年収400万円の場合で、それぞれの職業別で掛けられる最大額で計算（計算は目安です）
①会社員（企業年金なし）
節税額41,000円 ÷（掛金23,000円×12ヶ月） ＝ 利回り14.8％
②公務員
節税額21,700円 ÷（掛金12,000円×12ヶ月） ＝ 利回り15.0％
実質利回りはほぼ15％。年利15％の金融商品を簡単に見つけることはできません。
さらに、低コストの優良商品を選べば、運用利回りも期待でき、運用益も全額非課税です。（※）
※ 60歳以降の受取金は、一時金として受け取った場合、「退職金」として扱われます。退職金は退職所得とみなされ所得税がかかりますが、iDeCoなら「退職所得控除」といって、加入期間に応じた金額を退職所得から差し引くことで税金が安くなるのです。
控除枠は、積立期間が20年までは1年あたり40万円、20年を超えると1年あたり70万円が適用されるので積立期間が、
- 20年なら計800万円まで
- 30年なら計1500万円まで
が非課税になります。
iDeCo（イデコ）のデメリット
iDeCo（イデコ）にはデメリットもあります。
- 積立金を受け取れるのは原則として「60歳以降」（加入期間10年以上が原則のため、50代から始めた方は61歳～65歳で受け取り可能）
- 積立金が元本割れする可能性がある（元本保証型の商品もあります）
- 口座開設時に初期費用として2,777円の手数料がかかります（国民年金基金連合会へ）運用期間中は月額167円（※）かかります（国民年金基金連合会と信託銀行へ）
- 無職の方や、103万円以下の給料しかない主婦は所得控除できない（運用益は全額非課税になるので、家計に余裕があるなら加入もアリ）
以上がデメリットです。
（※追記 年末に一括払いなら871円）
60歳から受け取りは、途中で取り崩せないので、株価の下落時にパニック売りをする可能性がある人によってはむしろメリットかもしれません。
元本割れの可能性はたしかにあります。しかし、前述したようにiDeCo（イデコ）を利用すること＝利回り15％なので、「良い商品で長期投資」した結果、15％評価損になる確率は低いと思います（低いと思うだけで決して0％にはなりません）
また、上記の手数料は必ずかかりますが、それとは別に販売している金融機関によって別途月額手数料を取るところがあります。
月額手数料が無料の金融機関は？
月額手数料が条件付きで無料の金融機関は一部ありますが、無条件で無料なのは以下の5社です。
- SBI証券
- 楽天証券
- マネックス証券
- イオン銀行
- 大和証券
iDeCo（イデコ）の商品（投資信託）数は各社たくさんあり、各商品を運用するには別途、信託報酬がかかります。（0.12％～2％ほど）
日々上下する株価を自分でコントロールすることはできません。しかし、「低コストの金融機関を選び」、「低コストの商品を選ぶ」ことによって、老後に笑える確率が高められるでしょう。
iDeCo（イデコ）の商品はつみたてNISAの中から選ぶ
前述の5社は様々な商品をラインナップしており、最多のSBI証券は63商品もあります。
独自商品を扱っている場合もあれば、他社でも扱っている商品をラインナップしている場合もあります。
例えば、人気の「三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド」はSBIと楽天で扱っていますし、同じく人気の「ひふみ年金」はSBIとイオン銀行で扱っています。
これだけ商品が多いと何を基準にして選べばいいか迷いますよね？
そこで、「ぱたる的」iDeCo商品の選び方をお伝えします。
それは、
- 月額手数料が無料の金融機関で、
- 「つみたてNISA」でラインナップされている商品を選ぶ
です。
つみたてNISAとは？
「金融庁が定めた基準を満たす」投資信託などを積み立てていき、投資で得た売却益や分配金の利益が非課税になるという制度です。
年間の積立上限が40万円まで、最大20年間利用可能です。
つみたてNISAはiDeCo（イデコ）と違っていつでも売ることができ、売却益は非課税ですが所得控除はないので、もし利益が0円だった場合、iDeCoのほうがはるかに損益でのメリットはあります。
ただ、iDeCoとつみたてNISAを比較することが本稿の主旨ではありません。
つみたてNISAは「金融庁が商品基準を定めた」もの。それを「汲み取って生かす」ことが本稿のポイントになります。
金融庁が定めたつみたてNISAの商品基準とは？
以下金融庁資料より。
【公募株式投資信託の場合、以下の要件をすべて満たすもの】
- 販売手数料はゼロ（ノーロード）
- 信託報酬は一定水準以下（例：国内株のインデックス投信の場合 0.5％以下）に限定
- 顧客一人ひとりに対して、その顧客が過去1年間に負担した信託報酬の概算金額を通知すること
- 信託契約期間が無期限または20年以上であること
- 分配頻度が毎月でないこと
- ヘッジ目的の場合などを除き、デリバティブ取引による運用を行っていないこと
・・・・・・
これを見て、投資信託を利用したことが無い方は、「ふーん・・・ 何？これってスゴイの？」
と思ったかもしれません。
投資信託は何千種類もあると言われていますが、その内、99％は存在自体を疑うダメダメ商品と言われています。
それはなぜなのか？
つみたてNISAが始まる前
金融庁の資料で、「導入直前！ つみたてNISAの制度説明」という資料によると、
【既存のすべての投資信託】
①既存の投資信託の大半は、長期の積立・分散投資による資産形成に不向き。
②短期的な運用のもの（信託期間20年未満のものが全体の約8割）
・手数料の高いもの（販売手数料の平均2.5％）
・毎月分配型のもの（売れ筋商品の約9割）
・レバレッジをかけたもの（日経225の２～3倍の値動き） 等は、つみたてNISAの対象から除外。
こちらは、つみたてNISAの導入直前、平成29年9月10日に作成されたようです。書かれた方は、金融庁総務企画局政策課 金融税制調整官 今井利友さんという方。
資料はこちら 導入直前！ 「つみたてNISA」の制度説明 – 金融庁
「既存のすべての投資信託」の記載にあるように、「今までのほとんどの投信はク○だ」とおっしゃっておられると解釈しました。
それは一体どういうことなのか？詳しくは、
次回はこちらへ続きます。
